海外積立投資においては、ただ長期で毎月積み立てし続けるだけでは資産は増えません。複数の資産を所有することにより、分散投資させておくことが目標達成のカギになるのです。
でも具体的に分散投資するためにはどのような資産を保有するべきなのでしょうか？
今回はこの疑問を解決するヒントをお伝えしていきます。あなたが実践する海外投資のお役に立てれば幸いです。
海外積立投資の３つの大原則
毎月積立
積立投資は、一定金額を定期的（月に一度など）に積み立てることです。
定期的に積み立てることなので、別に毎月ではなくても3ヶ月ごと・半年ごと・毎年から選ぶことも可能です。
実は一定金額を定期的に積み立てることは、冒頭にお話した「分散投資」になっているのです。
これにはドルコスト平均法(後半でご説明します)が用いられることになります。毎月の積立金額は変わらずに、その金額を構成している金融商品の1つ当たりの価格と個数でバランスを取っています。
つまり、ドルコスト平均法によって、金融商品を高値で買ってしまうリスクを最初から下げているという事なのです。
積立の対象となる金融商品によって異なりますが、基本的には積立を途中で停止したり引き出したり解約をすると、損をしてしまうケースが多いので注意が必要です。
長期積立
海外積立投資では、10年～30年ほどの長期単位が基本になってきます。
2022年2月にロシアのウクライナ軍事侵攻で世界経済が揺らぎましたが、そのようなこともあるので長期でお金を投資し続けるなんて怖いと思う人もいるのではないでしょうか？ 資産が消えてしまっては元も子もありません。
確かに十年単位では世界で様々な事が起き、GDP成長率がマイナスになる時期もあります。
ですが、それは一時的なことで、長期で世界経済が後退することはありません。むしろ長期で世界経済は成長し続けています。それは歴史が証明しています。
細かな話になると、投資先の国や通貨には気を付けなければなりませんが、全体的には積み立ては長期で行うことが基本になります。
分散投資
投資の資産を分散させておくというのは一体どういう事なのでしょうか？
複数の資産を保有しておき、その内のどれか一つの価値が下がったとしても、その反動で他のものの価値が上がることを狙うのが、分散投資です。
特に、日本国内のみに投資をするのは危険です。その理由は単純で、日本の人口が減少し、経済が衰退していくからです。
分散投資をするのであれば、日本国内のみならず海外にも複数資産を保有してリスクに備えることが重要です。
ドルコスト平均法が有効
ドルコスト平均法は、価格が変動する金融商品を常に一定の金額で、かつ時間を分散して定期的に買い続ける手法です。
この手法は、経済が不況でも最終的に株価が平均購入単価を超えることで差額分の利益を得ることを目的としています。
さらに海外積立投資では、単利ではなく複利で運用をすることにより、積立終了後の売却時に大きな利益を得るようになっています。
・単利とは・・・利息を運用には組み入れず、元本部分に対してのみ利息がつくこと
・複利とは・・・運用で得られた利息を元本に組み入れて、利息がつくこと
まとめ
今回は、なんとなく理解しづらい海外積立投資の「分散投資」についてお話しました。
ちなみに、リスクを減らすために海外資産にも分散投資することが重要だと述べましたが、このコロナ禍でも株の価値を上げ好成績を残した強い業界がありました。
いわゆるGAFAM（Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft）という企業です。これらの株式などを分散投資の１つに組み込むのも有効な手段ですね。
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